ケイスリー株式会社
- 2020年4月15日

【オンライン記者会見を実施しました】新型コロナウイルス感染拡大による芸術文化活動への影響に関する調査結果を公開

8割以上が「収⼊低下、活動再開に不安」とアンケート回答

社会課題解決の基盤づくりに取り組むコンサルティングファームのケイスリー株式会社（本社：東京都渋⾕区／代表取締役CEO：幸地正樹／以下、ケイスリー）は、芸術⽂化関係者に、新型コロナウイルス感染症拡⼤による影響について4⽉ 3⽇から10⽇までアンケートを実施し、3,357件の回答が集まりました。この結果について、記者会見を実施しました。

オンライン記者会見では、40以上の報道関係者が出席し、弊社落合からの調査結果共有、各登壇のアーティストのコメント、有識者からのコメントを、共有させていただきました。

登壇者一覧

落合千華（おちあい　ちか）　ケイスリー株式会社取締役
藤井慎太郎（ふじい　しんたろう）　早稲⽥⼤学⽂学学術院教授、⽇本⽂化政策学会理事⻑
梅澤高明（うめざわ　たかあき）　A.T.カーニー⽇本法⼈会⻑／ナイトタイムエコノミー推進協議会
Naz Chris（なず　くりす）　DJ／プロデューサー／DIRTY30プロダクション代表取締役
市原佐都子（いちはら　さとこ）　劇作家・演出家・小説家
小川希（おがわ　のぞむ）　Art Center Ongoing代表
遠藤麻衣（えんどう　まい）　美術作家・俳優
梅田宏明（うめだ　ひろあき）　振付家、ダンサー、ビジュアルアーティスト
他、意見の表明をいただいた関係者（下記、「アーティストからの声①、②」の資料）
安田登：能楽師（ワキ方・下掛宝生流）
遠藤豊  ：LUFTZUG代表/アートディレクター/プロデューサー/テクニカルディレクター
オンライン記者会見の様子

配布資料一覧

地域・分野別の分析結果公開

北海道教育大学岩見沢校閔研究室から、弊社データ協力による、北海道地方に関する分析結果を公開していただきました。

北海道地方の分析結果

メディア掲載一覧

産経新聞「フリーランスの芸術家ら支援民間基金設立1人20万円助成目指す」（2020年5月19日）
SankeiBiz「芸術文化は壊滅的、急がれる生活支援「賃貸料は待ってくれない」（2020年5月12日）
毎日新聞朝刊「新型コロナ芸術家らを支援民間基金が設立」（2020年5月12日）
毎日新聞夕刊「新型コロナ８割「活動の場と収入失う」芸術家の苦境、アンケートで浮き彫り」（2020年5月11日）
IMAマガジン「芸術文化を担うフリーランスを救いたい「Arts United Fund」クラウドファンディング実施中」（2020年5月8日）
Time Out Tokyo「芸術文化を担うフリーランスに一人20万円を支援へ」（2020年5月7日）
読売新聞朝刊「芸術家支援、創作後押しの動き」（2020年5月6日）
日本経済新聞「9割超が金銭的支援「不十分」アーティストらに調査」（2020年4月27日（月））
NHK「くらし☆解説「感染拡大　文化をどう守りぬくか」（2020年4月23日（木） 10時30分～10時40分）
時事通信「芸術関連、８割が収入減感染拡大で継続的支援訴え―新型コロナ」（2020年4月17日）
毎日新聞「芸術家８割収入源　７割が金銭支援望む」（2020年4月17日）
東京新聞＜新型コロナ＞文化芸術「今すぐ支援を」アーティストら８割が減収（2020年4月16日）
朝日新聞「文化芸術「今すぐ支援を」アーティストら8割が減収」（2020年4月16日）
TBS「アーティストらが金銭的支援を訴え、新型コロナの影響で減収」（2020年4月15日）
共同通信「アーティストら8割が減収コンサル会社アンケート」（2020年4月15日）
FPhime「九十㌫のアーティストが収入ゼロと、「自粛解除の基準明確化」と「金銭的支援」を求める」（2020年4月15日）
美術手帖「9割が「国の金銭的支援不十分」。新型コロナによる芸術文化活動への影響が明らかに」（2020年4月15日）

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